パーキンソン病診断基準

パーキンソン病診断基準

自覚症状
1．安静時にふるえがある（四肢またはあごに目立つ）
2．動作が遅く、ひとつの動作に時間がかかる
3．歩行がのろく、うまく歩けない

神経所見
1．毎秒4～6回ほどのゆっくりしたふるえが、安静時に起こる
2．無動・寡動：仮面様顔貌、低く単調な話し声、動作の緩慢、　姿勢をうまく変えることができない
3．歯車現象を伴う、こわばり（筋固縮）がある
4．姿勢・歩行障害：前傾姿勢、歩行時に手を振らない、歩き出すと　止まらない（突進現象）、小刻み歩行、立ち直り反射障害

臨床検査所見
一般的な検査には特異的な異常がない
脳の画像検査（CT、　MRI）では、明らかな異常がない

鑑別診断
1．血管障害性の病気ではないことが証明されている
2．薬剤性の病気ではないことが証明されている
3．その他の変性疾患ではないことが証明されている

診断の確定
次の1～5のすべてを満たすものをパーキンソン病と診断する
1．経過は進行性である
2．自覚症状で、上記のいずれか1つ以上がみられる
3．神経所見で、上記のいずれか1つ以上がみられる
4．抗パーキンソン病薬による治療で、自覚症状や神経所見の明らかな改善がみられる
5．鑑別診断で、上記のいずれの病気でもないことが証明されている

参考事項
診断上、次の事項が参考となる
1．パーキンソン病では神経症候に左右差を認めることが多い
2．深部反射の著しい亢進、バビンスキー徴候陽性、初期からの高度の痴呆、急激な発症はパーキンソン病らしくない所見である
3．画像所見で、著明な脳室拡大、著明な大脳萎縮、著明な脳幹萎縮、広範な白質病変などはパーキンソン病に否定的な所見である＊診断的治療で判断が可能
・L－DOPA製剤による診断的治療で症状が明らかに改善された場合は、ほぼパーキンソン病と診断することができる
・薬の効果が現れる期間は、およそ1～2週間。薬の効果が現れない　場合は、パーキンソン病の可能性はない

（厚生省（現・厚生労働省）特定疾患神経変性疾患調査研究班（1996年））より